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コンビニ、スーパー、百貨店など小売業界のマーケティングとは

小売業界のデジタル化と聞くと、Amazonや楽天などのECサイトが思い浮かびますが、デジタル化には様々な方法があります。今回は小売業界のデジタル化とはどのようなものか、デジタル化に役立つコンテンツマーケティングと共にご紹介します。

小売業界の現状

小売業界の現状を理解してデジタル化の必要性を確認しましょう。

モノが売れない

モノが売れなくなってきていると言われている理由は大きく分けて以下の2つがあります。

品質の向上

商品の質は年々向上していき、最近では買ったものがすぐに壊れるという現象も少なくなってきました。商品一つ一つを長く使えるということは買い換える必要がないということです。

流行の移り変わりが速い

インターネットの普及により収集できる情報量が増えた現代では、流行の移り変わりが速くなりました。流行の移り変わりが速いと売れ筋期間が短いため、販売数が減少し、長く売れ続けることが難しくなりました。商品・サービスの購入や、店舗へ訪問の前に、消費者がネットで詳細に情報収集する傾向が加速しているため、消費者に選ばれるハードルが、従来よりも確実に高くなっていることも要因となっています。

参考:デジタルトランスフォーメーションチャンネル「小売業の現状と課題」

ECサイト・フリマアプリの台頭

2017年の日本のEC市場(BtoC)は16.5兆円であり、前年から9.1%伸びています。また、個人間EC(CtoC)も急速に拡大しており、2017年のネットオークション市場規模1兆1200億円のうち、3569億円(31.86%)がCtoCでした。フリマアプリ市場規模は4835億円で前年から58.45%伸びています。ECサイトの伸び率やフリマアプリが初めて登場した2012年から、5年で5000億円弱の市場規模まで成長したことから、この2つが台頭したことがわかります。

参考:経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」

小売業界のデジタル化

小売業界ではどのようなデジタル化が行われているのかご紹介します。

オムニチャネル

オムニチャネルとは、ECサイト、メール、アプリなどの企業が持つ販売チャネルをすべて連携させてユーザーにアプローチする方法です。例えば、欲しい商品が店舗に無かった際、インターネットで注文ができて、受け取りの店舗や時間を指定できるというような仕組みがオムニチャネルです。これによりユーザーの満足度が向上し、企業側はすべてのチャネルで顧客データを一元管理できます。日本国内でもセブン&アイホールディングスやイオングループといった小売業界の大手企業が既に採用しています。

参考:セブン&アイホールディングス「オムニ7」

参考:MarkeZine「イオンの目指すオムニチャネルが、12月20日「イオン幕張新都心店」から始まる」

ECサイトのビッグデータの解析

ECサイトのビッグデータ解析によって主に以下の4つのことができます。

トレンド予測

サイト内のアクセス解析結果や広告経由の流入データ、ソーシャルメディアと連携したデータなどを組み合わせて傾向を把握し、今後のトレンドを予測します。

価格・需要予測

購買データや競合他社の価格データ、商品の相場等から需要を予測し、商品に最適な価格を決めることができます。ビッグデータを活用することで作業者の負担を減らすことができ、在庫の最適化は大きな課題ですが、より正確な需要予測を行う事ができます。

顧客ごとのレコメンドシステム(あなたへのおすすめ)

ビッグデータを用いることで顧客の行動パターンや好みを把握し、個人向けにレコメンデーション技術を組み込み 、オンラインのユーザーエクスペリエンスをよりパーソナライズ化し、エンゲージメントと利益を伸ばします。具体的には、過去に同じような行動パターンだったユーザーのデータをもとに、次に買いそうなものや興味がありそうなものを表示しています。ECサイト等でよく見かける「あなたへのおすすめ」がこれに該当します。

売上拡大

ECサイトの課題の一つに「カート放棄」があります。これは欲しい商品をカートに入れたまま購入せずに放棄してしまうことです。ECサイトでのカート放棄による損失は市場全体で350兆円と言われています。ビッグデータを活用し顧客ごとに商品をおすすめすることでこの損失を減らすことができ、その結果売上拡大に繋がります。

transcosmos America 「アメリカECにおけるビックデータの活用方法」

サブスクリプションモデル

小売業界におけるサブスクリプションモデルとは、定額料金を払うことで定期的に商品を届けてくれるシステムモデルのことです。商品を買いに行く、商品を選ぶという手間にストレスを感じる人は少なくありません。サブスクリプションモデルはそのようなストレスを軽減するだけでなく、サブスクリプションモデルならではのランダム要素を楽しむ目的としても利用されます。例えば洋服の場合は、ファッションレンタルサービスairClosetのように、最初にアンケートに答えてその傾向をもとに服が送られてきます。ユーザーは普段選ばないような洋服をサブスクリプションモデルによって手に入れることで新しい自分を発見する足掛かりにすることができます。

動画コマース

動画コマースとは、商品を動画で紹介し、LP等に移行することなく動画上でそのまま商品の購入できる通販の手法です。商品の紹介や使い方を説明している動画や表示されているリンクをクリックするとそのまま購入画面が表示されます。文字や写真だけでは伝えきれない情報を伝えることができる、動画のシェアによる拡散を期待できる等のメリットがあります。また、YouTube等の動画プラットフォームの普及により、動画を見ることが当たり前になったため、動画コマースはユーザー側も年々受け入れやすくなっています。動画コマースに向いている商品は、組み立てながら説明ができる組み立て式の商品やコーディネート例などを紹介できるファッションアイテムです。

小売業界のマーケティング

小売業界におけるマーケティングは、消費者の可処分所得の中から、「何に使ってもらえるか」を考えることです。競争相手は同じ商品を扱っている企業とは限りません。例えば、あなたは町の雑貨屋だとします。毎月1万円を自由に使えるサラリーマンに対して、500円の雑貨を買わせたいなら、他の雑貨屋の商品に勝つことはもちろん、彼がご褒美で買う500円のスイーツにも勝たなければいけません。あなたが1万円の服を売りたい服屋なら、他のものをすべて我慢しても服を買いたいと思わせる必要があります。また、インターネットの普及によって「可処分所得」だけでなく、「可処分時間」が重要視されるようになってきました。TVではなく、スマホに費やされることが多くなり、可処分時間をどのように使ってもらえるかについても、企業は考える必要があります。

参考:ビジネス・ソリューション「小売業のマーケティング」

小売業界のコンテンツマーケティングの取り組み

多くの商品の中で自社の商品を選んでもらうことが重要な小売業界で、他社との差別化に有効なコンテンツマーケティングの取り組みをご紹介します。

小売業とコンテンツマーケティングは相性が良い

小売業界では、実店舗用のWEBサイトとオンラインショッピング用サイトの両方を持っている企業が多く、一度コンテンツを制作すれば、それを両方のサイトで共用したり、少し形を変えてソーシャルメディアに投稿したりすることもでき、非常にコスト効率が良いです。また、同じような商品を扱う企業が多い小売業界でコンテンツマーケティングを行なうことで、価値のある情報を提供してくれる企業の商品とユーザーに認知されるため、そのイメージを自社製品、自社そのものの強みにすることができます。

これからは動画の時代

最近では、TwitterやInstagramの動画投稿機能、YouTubeなどの動画媒体を使用した商品の紹介動画、使い方の説明動画といったコンテンツを制作する企業が増えています。ユーザー目線で考えると、長い説明書を読むよりも、動画で実際に使っている様子を見ながら音声やテキストで説明された方がわかりやすい商品は多くあります。動画コマースのように、動画を直接商品の購入をさせる目的として使うだけでなく、動画を使ったコンテンツを提供するというだけで認知度は上がり、自社の価値も高まります。また、動画コンテンツはYouTubeやソーシャルメディアへの投稿、自社サイトへの埋め込み、ECサイトへの埋め込み等、活用する場が多いため、コストパフォーマンスが高いです。

コンテンツマーケティングを活用してデジタル化しよう

小売業界とコンテンツマーケティングの相性の良さを理解いただけましたか。コンテンツマーケティングを活用したデジタル化によって認知拡大し、さらに売上を伸ばしていきましょう。コンテンツマーケティングで困った際にはぜひサイトエンジンにご連絡ください。

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